[転載]ドイツの歴史（ゲルマン人の大移動は弥生海退すなわち寒冷化が原因ではないだろうか）

 

 

　現在のドイツを含む西ヨーロッパ地域に人類が居住を始めたのは石器などが発見された地層から約70万年前と考えられている。60万年から55万年前の地層ではハイデルベルク原人の化石が、4万年前の地層ではネアンデルタール人の化石が確認されている。

　新人は約35000年前から現れ、紀元前4000年頃の巨石文明を経て紀元前1800年頃までに青銅器文明に移行している。紀元前1000年頃にはケルト系民族によってドナウ川流域にハルシュタット文明と呼ばれる鉄器文明が栄えた。

 

　紀元前58年から51年までのガイウス・ユリウス・カエサルのガリア遠征などを経てゲルマン人は傭兵や農民としてローマ帝国に溶け込んで行き、紀元後375年には西ゴート族の移動を初めとする大移動によって現在のヨーロッパに定着する。西ローマ帝国の滅亡後、ケルト系民族を北方に追いやったゲルマン人は各地に王国を建てたが、フランク王国が統一した。843年のヴェルダン条約によって三分割されたうちの1つである東フランク王国。

 

　東フランク王国の国王オットー1世（ザクセン朝）は962年アウグストゥス（古代ローマ帝国皇帝の称号）を得て、いわゆる神聖ローマ帝国と呼ばれるゆるやかな連合体を形成した。しかし中世におけるドイツには国家としての統一や民族意識はほとんどなく、各地に領邦国家が分立した歴史は現在に続く連邦主義の基盤となっている。

 

 

 

 

 

　各領邦は近隣諸国に比べて弱体で、また宗教改革では新旧両教に分かれて互いに争ったため三十年戦争ではドイツのほとんど全土が徹底的に破壊された。1600万人いたドイツの人口が戦火によって600万人に減少したと言われる。それまで国名にドイツが冠されていなかったが、15世紀からは「ドイツ国民の神聖ローマ帝国（Heiliges Römisches Reich Deutscher Nation」と称し、対ドイツ搾取的な教皇側からの自立の姿勢を示した。

 

 

 

 

　1667年にザミュエル・フォン・プーフェンドルフ (Samuel von Pufendorf) が著した書「ドイツ帝国憲法について (Über die Verfassung des deutschen Reiches) 」において初めて、ドイツ国という呼称が確定できる。

 

　西南部のシュヴァーベン地方のホーエンツォレルン城一帯出身の東北部のプロイセン領邦君主ホーエンツォレルン家は17世紀半ばから勢力を拡大し、1701年にはプロイセン王国を形成した。ドイツ人はナポレオンによる侵略を経て統一国家への志向を強め、19世紀前半にはプロイセンに主導的な役割を期待する機運が高まった。分裂国家ドイツの中でも比較的強い中央集権国家であったプロイセンをリーダーとしてドイツの統合が進められてゆく。

　1806年まで神聖ローマ皇帝位を世襲していたオーストリア（その後はドイツ連邦議長国）は、ハンガリーやチェコなど非ドイツ人地域を多く領有するため、「大ドイツ主義」派（オーストリアから非ドイツ人地域を分離させたうえで統一ドイツの中心とする）にも与することができなかった。

 

　オーストリアの主張は、旧神聖ローマ帝国版図を軸とした多民族国家の支配権をドイツ人が握る中欧帝国構想と呼ばれるもので、これは国民国家の潮流に反するため多くの支持を得ることはできなかった。「小ドイツ主義」派のホーエンツォレルン家とオーストリアのハプスブルク家はドイツ統一の役割を争ったが、北ドイツ連邦を作った後の1871年、プロイセン国王ヴィルヘルム1世の戴冠によってドイツは、ドイツ系オーストリアを除く、小ドイツとしてのドイツ国（ドイツ帝国）として統一され、ベルリンを首都とした。

 

　しかしヴィルヘルム2世の治世になると、ドイツは同盟政策を誤り、イギリス・フランス・ロシアとの対立を招き、1914年の第一次世界大戦の勃発を迎えることとなった。

　ドイツは協商国と激しい消耗戦を繰り広げたものの、1918年には戦力の限界とドイツ革命の勃発によって講和を選ばざるを得なくなり、帝政も終了した。

 

　ドイツは共和国として再出発することになるが（ヴァイマル共和政）、小党乱立により政局は不安定であった。またヴェルサイユ条約によってドイツに課せられた巨額の戦争賠償は経済や政治にも影響を与えた。

　1920年代中頃からは相対的な安定期を迎え、国際社会にも復帰しつつあった。しかし1930年代の世界恐慌による経済の破綻は、アドルフ・ヒトラーの指導下で極右的民族主義やユダヤ人の排斥、拡張的な領土政策を唱える国家社会主義ドイツ労働者党（ナチ党）の台頭をもたらした。

　1933年にヒトラーが首相に任命されると、ナチ党は国内の政敵を次々に制圧し、ナチ党一党独裁体制を築き上げた（ナチス・ドイツ）。ヒトラーはヴェルサイユ条約の軍備制限を破棄し、オーストリアやチェコスロバキアの領土を獲得していったが、次第に英仏との緊張関係が高まりつつあった。

　1939年9月のポーランドへ侵攻は、英仏の宣戦を招き、第二次世界大戦が始まった。一時はフランスを打倒してヨーロッパの大半を勢力下に置くも、独ソ戦の形勢悪化と、西側連合国軍の侵攻によりドイツは敗北、ヒトラーは自殺してナチス体制も崩壊した。

 

 

 

 

 

　1945年、第二次世界大戦に敗北したドイツはオーデル・ナイセ線以東の、東プロイセンやシュレジェン地域を完全に喪失した。これにより、戦前の領土の25%を失うこととなった。さらにはアメリカ、イギリス、フランス、ソビエト連邦の四カ国に分割占領され（連合軍軍政期）、1949年、ボンを暫定的な首都とするドイツ連邦共和国（西ドイツ）とベルリンの東部地区（東ベルリン）を首都とするドイツ民主共和国（東ドイツ）に分裂した。

 

 

 

 

 

　冷戦の時代を通じて東西ドイツは資本主義と共産主義が対立する最前線となったが、1989年ソビエト連邦のペレストロイカに端を発した東ドイツの民主化運動（東欧革命）をきっかけにベルリンの壁が崩壊し、翌1990年、再統一を達成し、再びベルリンを首都と定めた。

　以降、旧東ベルリンを中心とするベルリンの再開発・インフラ整備と、ボンからベルリンへの連邦政府機関移転による実質的な首都機能移転が順次進められ、2001年5月2日にベルリンへの首都機能移転が完了した。

 

 

 

　ドイツは現在ではヨーロッパで最大の国家のひとつとなっているが、長期間の分裂を原因とする東西の経済格差や統一税がそれまでの順調な成長を妨げている。一方で、歴史的に統一されたドイツが周辺諸国に対して脅威となってきた問題を懸念する見方もあったが、反対に米ソによってドイツが冷戦後の強国の一つになることを容認されたとの分析もある。

　実際、統一ドイツはフランスと共に欧州連合 (EU) の中核国として発言力を増し続けている。近年のユーロ危機では、競争力の高いドイツが域内から黒字を吸い上げる一人勝ち構造が批判されるとともに、これまで合理化に耐えてきた国民からは援助支出への不満の声が高まるなど政府は難しい舵取りを迫られている。