大東亜戦争・・・アメリカはなぜ太平洋にでてきたか？
開戦前史
- ベルリン会議（1885年）とアジア分割競争
- アメリカの太平洋戦略
- アメリカの攻撃計画と在外日本資産凍結
- 9月6日御前会議
アメリカはアメリカ・メキシコ戦争に勝利してカリフォルニア州を獲得し太平洋へ面する広大な領土を手に入れ、ロシアからはアラスカを購入した。太平洋ではハワイ王国併合に続き、米西戦争(アメリカ・スペイン戦争)勝利によりフィリピン、グアム、キューバなどを手に入れると、アメリカ・フィリピン戦争を経てフィリピンを植民地化することにより太平洋への覇権を確立した。
日本は日露戦争後の満州における権益へのアメリカ資本の参入について非積極的な態度を示しアメリカの不興を買った。また、国際連盟からドイツ領であったパラオ・サイパンなどの太平洋の島々の信託統治を委ねられるようになりアメリカ領と接するようになった。アメリカの呼びかけで行われたシベリア出兵では、日本はアメリカ軍の撤兵後も駐留を継続するなどアメリカの利害とずれが生じるようになっていた。日米の軍事的関係については、アメリカの強い働きかけにより日英同盟は解消される一方で、アメリカが日本に優位となる形でワシントン会議に従った軍縮が行われるなど日本は劣勢となった。
また、パリ講和会議での日本による人種差別撤廃案のアメリカによる廃案化やカリフォルニア州における排日移民法などで人種的な対立が生じるようになった。アメリカによる日本人への人種的な対応が後の大東亜戦争への遠因となっていった。
日露戦争後、アメリカは対日戦略を明確化し、1906年に対日戦争計画「オレンジ計画」を作成し、1938年には「新オレンジ作戦」を策定した。新オレンジ作戦では、開戦した場合日本はまずフィリピン攻撃を行うと予想、これに対しアメリカ海軍主力艦隊は太平洋を西進し、同時に対日海上封鎖を実施、日本経済を枯渇させ太平洋制海権を掌握したうえで日本海軍と艦隊決戦するという戦略が構想された。
日米交渉の本格化
詳細は「日米交渉」を参照
日本との戦争宣言に調印を終えたフランクリン・ルーズベルト大統領と幕僚達（1941年12月8日撮影）
日米の軍人と民間人によって策定された｢日米諒解案｣では、日本軍の中国撤退、アメリカは満州国を承認する、汪兆銘政権を中国政府として認定する、ホノルルにおける日米首脳会談実現などが示唆されていたが、ハルはその内容があまりにも日本に有利であることに反発。諒解案を基礎に交渉する前提として四原則（「全ての国家の領土保全と主権尊重」「他国に対する内政不干渉」「通商上の機会均等を含む平等原則」「平和的手段により変更される場合を除き太平洋の現状維持」）を日本が受け入れることを求めた。
6月22日に独ソが開戦すると、三国同盟の対米圧力が減少しアメリカはさらなる譲歩を求めるようになる。
開戦を決意（四回の御前会議）
一方、アメリカは、1941年7月18日、アメリカ陸軍長官・海軍長官からルーズベルト大統領に中国からアメリカ人が操縦する150機の爆撃機で9月から10月にかけて東京・大阪・京都・横浜・神戸を奇襲爆撃で焼き払う作戦計画が提出され、大統領による承認がなされる。
7月21日には、中国戦線に派兵していたフライングタイガース隊を核とした日本本土への先制攻撃作成(J.B.No.355)が大統領、海軍長官、陸軍長官らの署名のもと認可された。
さらに7月25日には在米日本資産を凍結。8月1日には「全ての侵略国」への石油輸出禁止の方針を決定し、日本に対しても石油輸出の全面禁止という厳しい経済制裁を発令し、イギリスとオランダもただちに同調した。
この制裁は1940年の日米通商航海条約の破棄からはじまり、最初は航空用燃料の停止、北部進駐に伴う鉄類の停止、そして陸軍と外務省による同盟締結に伴い、必要物資の3割を占めていた蘭印との交渉が決裂し、国内物資の困窮が強まっていった。
また、40年から41年にかけて民間会社を通じ、必要物資の開拓を進めたがアメリカ政府の干渉によって契約までたどり着かない上、仏印への和平進駐及び満州増派に伴う制裁が実施され、物資の供給が完全に絶たれることとなった。
対日制裁を決めた会議の席上、ルーズベルトも「これで日本は蘭印に向かうだろう。それは太平洋での戦争を意味する」と発言している。
日本陸海軍は石油禁輸について全く想定しておらず、オランダ領東インドとの日蘭会商も再開の見通しが立たなくなった。
9月3日、日本では大本営政府連絡会議において帝国国策遂行要領が審議され、9月6日の御前会議で「外交交渉に依り十月上旬頃に至るも尚我要求を貫徹し得る目途なき場合に於ては直ちに対米（英蘭）開戦を決意す」と決定された。近衛は日米首脳会談による事態の解決を決意して駐日アメリカ大使ジョセフ・グルーと極秘会談し、日米首脳会談の早期実現を強く訴えたが、10月2日、アメリカ国務省は日米首脳会談を事実上拒否する回答を日本側に示した。
9月21日、英米ソにより第1回モスクワ会談が開かれた。アメリカはソ連への援助を発言し、10月21日には「大量の軍備品を月末までにソ連に発送する」という旨の公式声明を発表した。また、アメリカは「極東の安全は英米が守るのでソ連極東軍を西部のドイツ戦線に移動すべし」とも主張していた。
