誇れる祖国 日本復活への提言Ⅳ 本当の日本の歴史『理論近現代史学Ⅱ』
藤誠志 社会時評エッセイ2015-2016■頒価：800円
※全国のアパホテル客室にてご覧いただけます。
アパグループ代表・元谷外志雄が藤誠志のペンネームで、1992年より 月刊誌「アップルタウン」にて発表し続けてきた「社会時評エッセイ」。 過去1年分を英訳付で集約しました。
「理論 近現代史学Ⅱ概論」はこちら
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世界の近代史は白人のキリスト教徒、特にプロテスタントが創ったものであり、日本の近現代史はルーズベルトからトルーマンにかけてアメリカ民主党政権に入り込んだコミンテルンがシナリオを描き、戦後GHQに協力した、英語のできる高学歴の日本人、5、076人を含む6、168人の検閲作業従事者が日本人に植え付けたものである。歴史は勝者によって創られるものであり、勝者にとって都合の悪い真実は表に出て来ない。
ニューディール政策の失敗により、一期で大統領を終えたフーバーのようになることを恐れたルーズベルトは、チャーチルと共謀し、英仏にポーランドとルーマニアの独立を保証させることで、ドイツとの戦争に巻き込んで、アメリカの軍産複合体が望んだ第二次世界大戦を起こした。
そして、そのヨーロッパでの戦争に参戦する口実を作るために、日本を追い込み
暴発させ、事前に外交暗号や海軍の暗号解読で、日本が真珠湾を攻撃することを知りながら、新鋭艦や空母を真珠湾から離脱させて、老朽化した戦艦アリゾナに定員を超える兵員を乗り込ませ、アリゾナだけで、真珠湾の全戦死者2、338名の、実に半数にも上る1、177名の戦死者を出した。
また、撃沈の原因ともなった弾薬庫への誘爆は、日本の爆撃から6分後に起きており、自国兵を犠牲にしながら、「リメンバー・メイン号」と世論を煽り、スペインに宣戦布告をしたと同様に、ルーズベルトは「リメンバー・パールハーバー」と世論を煽り、対日戦争へ突き進んだと考えられる。
アメリカはマニフェスト・デスティニー（明白な天命）に基づいて、インディアンを虐殺しながら西部開拓を進め、さらに西に進んで、太平洋を支配するために、スペインに戦争を仕掛けて、キューバやプエルトリコ、グァム、ミッドウェー、ウェーク、フィリピンを占領し、最後の目的地となったのが日本だったのである。
戦後世界覇権を握る為に、非人道的な原爆を日本に投下しても、アメリカが良い国であり続けるためには、原爆を投下された日本が悪い国であり続けなければならない。
だからアメリカは虚構の南京虐殺や従軍慰安婦の強制連行を否定せず、プレスコード（日本新聞遵則）によってメディア報道を縛り、東京裁判史観を押し付けてきたのだ。このプレスコードは昭和20年9月21日に公表されたが、プレスコードで禁止された30項目をここに記す。
① SCAP（連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判
② 極東国際軍事裁判批判
③ GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判
④ 検閲制度への言及
⑤ アメリカ合衆国への批判
⑥ ソ連への批判
⑦ 英国への批判
⑧ 朝鮮人への批判
⑨ 中国への批判
⑩ その他の連合国への批判
⑪ 連合国一般への批判（国を特定しなくとも）
⑫ 満州における日本人取り扱いについての批判
⑬ 連合国の戦前の政策に対する批判
⑭ 第三次世界大戦への言及
① SCAP（連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判
② 極東国際軍事裁判批判
③ GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判
④ 検閲制度への言及
⑤ アメリカ合衆国への批判
⑥ ソ連への批判
⑦ 英国への批判
⑧ 朝鮮人への批判
⑨ 中国への批判
⑩ その他の連合国への批判
⑪ 連合国一般への批判（国を特定しなくとも）
⑫ 満州における日本人取り扱いについての批判
⑬ 連合国の戦前の政策に対する批判
⑭ 第三次世界大戦への言及
⑮ 冷戦に関する言及
⑯ 戦争擁護の宣伝
⑰ 神国日本の宣伝
⑱ 軍国主義の宣伝
⑲ ナショナリズムの宣伝
⑳ 大東亜共栄圏の宣伝
㉑ その他の宣伝
㉒ 戦争犯罪人の正当化および擁護
㉓ 占領軍兵士と日本女性との交渉
㉔ 闇市の状況
㉕ 占領軍軍隊に対する批判
㉖ 飢餓の誇張
㉗ 暴力と不穏の行動の煽動
㉘ 虚偽の報道
㉙ GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
⑯ 戦争擁護の宣伝
⑰ 神国日本の宣伝
⑱ 軍国主義の宣伝
⑲ ナショナリズムの宣伝
⑳ 大東亜共栄圏の宣伝
㉑ その他の宣伝
㉒ 戦争犯罪人の正当化および擁護
㉓ 占領軍兵士と日本女性との交渉
㉔ 闇市の状況
㉕ 占領軍軍隊に対する批判
㉖ 飢餓の誇張
㉗ 暴力と不穏の行動の煽動
㉘ 虚偽の報道
㉙ GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
㉚ 解禁されていない報道の公表
GHQの占領下では、以上の30項目について報道、言論が禁止され、厳しい言論統制が行われたのである。GHQによる厳しい検閲は、当初は事前検閲であったが、新聞社などは、事前検閲だと検閲に非常に時間がかかり、新聞の生命とも言える速報性が失われるため、GHQに対して、自己検閲と引き換えに事後検閲にすることを求めた。
その結果、印刷後の発禁や回収となると、莫大な損失を被ることになるため、メディアはどんどん自己検閲を厳しくしていったのである。特に朝日新聞は、昭和20年9月15日付で鳩山一郎による、アメリカの原爆投下批判のインタビュー記事を掲載したことで、48時間の発行停止命令を受け、GHQ礼賛へと転向したのである。
また、検閲官として動員された5、076人の日本人に対しては高額な給料が支払われたが、その給料は日本政府が負担させられたのだ。そして生活のために検閲官となった高学歴の日本人は、後にメディアや大学教授、政治家や大会社の役員などになったが、社会的地位を得た彼らが国を売った過去を語ることはない。
こうしたメディアや日本人検閲官の罪を覆い隠すため、プレスコードはいまだに守られているのである。
アメリカと結託した戦後敗戦利得者と、それを引き継ぐ官僚、法曹界、メディアをま
たいで、阿吽の呼吸で連携する、東大法学部を中心とするステルス複合体による言論統制を解き、日本が真実の歴史を取り戻すためには、アメリカの原爆投下の呪縛を解くことが必要である。
すなわち、すでに終戦工作を行っていた日本に対して、唯一の条件である、国体護持を曖昧にして戦争を引き延ばし、議会機密費で開発した原爆を投下したのは、
当時アメリカの支援によって軍事モンスターとなっていた、ソ連に対するオフセット戦略として、原爆の威力を示し、ソ連による世界赤化との戦いで、戦死傷者が1、000万人にも達すると予想された、第三次世界大戦を防ぐために必要だったことを認めてあげることだ。
当時アメリカの支援によって軍事モンスターとなっていた、ソ連に対するオフセット戦略として、原爆の威力を示し、ソ連による世界赤化との戦いで、戦死傷者が1、000万人にも達すると予想された、第三次世界大戦を防ぐために必要だったことを認めてあげることだ。
一方、日本国内においては、先の大戦について、なぜ日本はあのような戦争を行い、負けたのかを総括しなければならない。戦後陸軍は悪玉、海軍は善玉と言われるようになったが、海軍が戦争をできないと言っていれば、日本はアメリカと戦争をすることはなかっただろう。
山本五十六連合艦隊司令長官は開戦に際し、
「是非やれと言われれば初めの半年や1年の間は随分暴れてご覧に入れる。然しながら、2年3年となれば全く確信は持てぬ。」
と言ったが、こんな無責任なことはない。
今年で戦後71年となるが、1917年にロシア革命によって誕生したソ連が、74年後の1991年に崩壊したことを考えると、そろそろ日本も自虐史観から脱し、真の独立国家になってもよいのではないかと感じている。
アメリカ大統領選では、トランプ氏が共和党候補として最有力の位置にいる。トランプ氏は過激な発言で多数派を占めるいわゆる「プア・ホワイト」層や「ノン・インテリ」層から高い支持を得ているが、「日米安保条約は片務的であり、日本が攻撃されればアメリカは助ける義務があるが、アメリカが攻撃されても日本は助ける義務はない」「日本や韓国が核を保有することを認めるべきだ」といった発言をしているトランプ氏が大統領になれば、日本が真の独立国家になるチャンスでもある。しかし、アメリカは伝統的に、日本に対して良いパートナーであって欲しいとは思っていても、日本の真の独立は望んではいない。
したがって、トランプ氏が大統領になって、実際に駐留費の増額は求めてきても、米軍が日本から撤退したり、日本が核武装することを認めることはないだろう。
そこで現実的な解決策は、憲法を改正して、これまでの片務的な日米安保条約を、双務的な条約に改定するとともに、東アジアの核バランスをとるためにも、現在NATO4カ国（ベルギー、ドイツ、オランダ、イタリア）がアメリカと協定して、ニュークリア・シェアリング（平時はアメリカ軍が核兵器を保持・管理し、有事にはその核兵器を同盟国に提供し、その国が事実上核武装をする協定）に参加しているが、日本とも同様な枠組みを作ることも可能だろう。
これまで民主主義は共産主義との比較では良い制度であったが、21
世紀は力が支配する帝国主義の時代に逆戻りしつつあり、民主主義が非効率な制度となってきている。
世紀は力が支配する帝国主義の時代に逆戻りしつつあり、民主主義が非効率な制度となってきている。
中国では習近平が軍部を掌握して権力の集中が進んでいる。中国はこれまで10年毎に国家主席の座を後継者に譲ってきたが、10年経ったときに、習近平が後継に権力を譲るのかどうか疑問視されており、むしろ皇帝化して、共産党による一党独裁から習王朝になる可能性の方が高いと私は見ている。
一方、ロシアでは、プーチンが、間にメドベージェフを挟んで20年間に亘って君臨し、さながらプーチン帝国となっている。
北朝鮮が核兵器の開発に拘るのは、金王朝を守り、金正恩体制を維持するためである。
2004年4月に北朝鮮の北部・龍川駅で起きた列車爆破は、列車全車両を吹き飛ばす規模の800トンもの軍事用高性能爆薬が使われた。中国軍事委主席の江沢民による、北朝鮮の核開発阻止の最後の賭けと言ってよい。
この列車爆破は、忠告しても核を断念しない金正日を狙った爆殺計画であると見ているが、この事件をきっかけに、北朝鮮は中国に対抗するためには核しかないと確信し、2006年にはまだ不完全な核分裂ではあったが、核実験を強行し、北朝鮮の体制維持には核の保有が絶対必要であることが金正恩にしっかりと引き継がれたのだろう。
北朝鮮にとっては、核による恐怖のバランスこそが唯一の生き残る道なのである。北朝鮮の行動を理解するためには、民主主義の論理ではなく、自分が生き残るた
めに、はどれだけ多くの国民が犠牲になっても良いと考える、独裁者の論理で考える必要がある。
めに、はどれだけ多くの国民が犠牲になっても良いと考える、独裁者の論理で考える必要がある。
こうした情勢を考えると、次に核兵器が使用されるリスクが最も高いのは東アジアであり、その可能性が最も高いのは日本や韓国である。そうならない為にも、日本は世界の軍事費の半分以上を費やしている米国との同盟を双務的なものにすると共に、日本はこの先、先端科学技術や先端医療技術を活かし、観光大国として、内部分裂の可能性が高い中国を抜き、再び世界第二位の経済大国を目指すべきである。
日本が軍事的にも利用できる最先端の技術を保有しており、最先端のステルス兵器やレールガンなども日本の技術無しには造ることは難しい。アメリカが引き金を握り、非常時には同盟国に指揮権を渡す、ニュークリア・シェアリングによるレンタル核の保有も必要だが、核は20世紀の技術に過ぎず、使うことのできない兵器と言っても良い。
むしろ日本は、最先端技術を活用した21世紀型兵器を独自に開発することで、強い防衛能力と戦争抑止力を備える必要がある。トランプ氏がアメリカ大統領になったとしても、現実的には在日米軍が撤退したり、日本の核武装を認めることはないだろうが、毎年5兆円もの軍事予算を削減し、世の警察官の役割を放棄したアメリカは、日本に、より多くの費用と役割を求めてくるはずだ。
本年には衆参同日選挙が行われると予想されているが、ここで安倍政権が勝利し、衆参両議院で改憲勢力で三分の二を確保して、国民投票で同意を得られそうなところから憲法改正を実現させなければならない。その後に第九条を改正し、日本が再軍備することで、日米同盟が対等互恵の関係になり、東アジアにおける力のバランスを保つことが必要である。中国の軍事的膨張を抑えることができるのは、日本しかないのである。
以 上
プレスコード（英：Press Code for Japan[1]）とは、太平洋戦争終結後の連合国軍占領下の日本において、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）によって行われた、新聞などの報道機関を統制するために発せられた規則である。これにより検閲が実行された。
概要
このプレスコードに基づいて、主にGHQ批判、原爆に対する記事などが発禁処分に処された。占領後期になってからは、個人的な手紙などにも検閲の手が回った。この事実は当時の一般の大衆には知らされず、出版・報道関係者（学校の同窓会誌・村の青年会誌などのミニ・メディア関係者なども含む）以外に存在が広く認知されたのはのちの事である。
経緯
新聞報道取締方針(SCAPIN-16)
プレスコード通達に先立って昭和20年（1945年）9月10日に「新聞報道取締方針[6]」「言論及ビ新聞ノ自由ニ関スル覚書」(SCAPIN-16) が発せられ、言論の自由はGHQ及び連合国批判にならずまた大東亜戦争の被害に言及しない制限付きで奨励された、GHQ及び連合国批判にならず世界の平和愛好的なるものは奨励とされた。
朝日新聞の1945年9月15日付記事と9月17日付の2つの記事について[7]、9月18日に朝日新聞社は2日間の業務停止命令 (SCAPIN-34) を受けた。これはGHQによる検閲、言論統制の始まりであった。9月15日付記事では「“正義は力なり”を標榜する米国である以上、原子爆弾の使用や無辜の国民殺傷が病院船攻撃や毒ガス使用以上の国際法違反、戦争犯罪であることを否むことは出来ぬであらう」といった鳩山一郎の談話が掲載され、9月17日付記事では「求めたい軍の釈明・“比島の暴行”発表へ国民の声」の見出しで「ほとんど全部の日本人が異口同音にいってゐる事は、かかる暴虐は信じられないといふ言葉である」という内容の記事[8]が掲載されていた[9]。
日本に与うる新聞遵則(SCAPIN-33)
1948（昭和23）年には、GHQの検閲スタッフは370名、日本人嘱託5700名がいた[10]。新聞記事の紙面すべてがチェックされ、その数は新聞記事だけで一日約5000本以上であった[10][11]。
内容
- 趣旨[12]
連合軍最高司令官は日本に言論の自由を確立せんが為茲に日本出版法を発布す。本出版法は言論を拘束するものに非ず寧ろ日本の諸刊行物に対し言論の自由に関し其の責任と意義とを育成せんとするを目的とす。特に報道の真実と宣伝の除去とを以て其の趣旨とす。本出版法は啻（ただ）に日本に於ける凡ゆる新聞の報道論説及び広告のみならず、その他諸般の刊行物にも亦之を適用す。
- 報道は絶対に真実に即すること
- 直接又は間接に公安を害するようなものを掲載してはならない
- 連合国に関し虚偽的又は破壊的批評を加えてはならない
- 連合国進駐軍に関し破壊的に批評したり、又は軍に対し不信又は憤激を招くような記事は一切掲載してはならない
- 連合軍軍隊の動向に関し、公式に発表解禁となるまでその事項を掲載し又は論議してはならない
- 報道記事は事実に即し、筆者の意見は一切加えてはならない
- 報道記事は宣伝目的の色を着けてはならない
- 宣伝の強化拡大のために報道記事中の些細な事項を強調してはならない
- 報道記事は関係事項や細目を省略する事で内容を歪曲してはならない
- 新聞の編輯に当り、何らかの宣伝方針を確立し若しくは発展させる為の目的で、記事を不当に軽く扱ってはならない
削除および発行禁止対象のカテゴリー(30項目)
江藤淳の調査によって、アメリカ国立公文書館分室の資料番号RG331,Box No.8568にA Brief Explanation of the Categories of Deletions and Suppressions,dated 25 November,1946が保管されていたことがわかった[13]。この「削除と発行禁止のカテゴリーに関する解説」において次のような具体的な検閲の対象カテゴリーが30項目も規定されていた[14]。検閲では以下に該当しているか否かが調べられた。
- SCAP(連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判
- 極東国際軍事裁判批判
- GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判
- 検閲制度への言及
- アメリカ合衆国への批判
- ロシア(ソ連邦）への批判
- 英国への批判
- 朝鮮人への批判
- 中国への批判
- その他の連合国への批判
- 連合国一般への批判（国を特定しなくとも）
- 満州における日本人取り扱いについての批判
- 連合国の戦前の政策に対する批判
- 第三次世界大戦への言及
- 冷戦に関する言及
- 戦争擁護の宣伝
- 神国日本の宣伝
- 軍国主義の宣伝
- ナショナリズムの宣伝
- 大東亜共栄圏の宣伝
- その他の宣伝
- 戦争犯罪人の正当化および擁護
- 占領軍兵士と日本女性との交渉
- 闇市の状況
- 占領軍軍隊に対する批判
- 飢餓の誇張
- 暴力と不穏の行動の煽動
- 虚偽の報道
- GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
- 解禁されていない報道の公表
検閲の結果
民間検閲支隊(CCD)はさらに10月1日には「進駐米軍の暴行・世界の平和建設を妨げん」という論説を掲載した東洋経済新報9月29日号を押収した[15]。この記事は石橋湛山によって執筆されたものだった[16]。村上義人は、これ以降、プレスコードの規定のため、占領軍将兵の犯罪自体が報道されず、各メディアは「大きな男」と暗に仄めかさざるを得なかったと発言している[17]。
江藤淳はGHQによる言論統制についての著書『閉ざされた言語空間』のなかで次のように指摘している[19]。
検閲を受け、それを秘匿するという行為を重ねているうちに、被検閲者は次第にこの網の目にからみとられ、自ら新しいタブーを受容し、「邪悪」な日本の「共同体」を成立させて来た伝統的な価値体系を破壊すべき「新たな危険の源泉」に変質させられていく。この自己破壊による新しいタブーの自己増殖という相互作用は、戦後日本の言語空間のなかで、おそらく依然として現在もなおつづけられているのである。
削除・発禁処分の事例
- 原爆関連
- 雑誌『創元』1946年12月創刊号に掲載予定だった吉田満による戦記文学『戦艦大和ノ最期』はGHQの検閲で全文削除された。独立回復後の1952年に創元社から出版。
- 川路柳虹の詩「かへる霊」[22]