クロスフィニティ、2014年国内SEO市場は369億円（前年比117％）まで伸長と予測
クロスフィニティは、日本国内におけるSEO市場調査と、2016年までの予測結果を発表した。同社は国内SEO市場規模について、2014年に369.0億円、2016年に530.6億円まで伸長すると予測を立てた。
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2013年はスマートフォン向けウェブサイトのSEO設計コンサルティングの需要が高まった。また、外部リンク業者への出稿や、ディレクトリ型検索サービス登録申請の抑制、SEOサービス提供企業の施策内容変更、事業譲受が進む傾向があったものの、2013年国内SEO市場規模は前年比115.7%の315.4億と伸長する結果となった。
2014年はSEOサービス提供企業各社が、コンテンツ関連サービスをリリースする傾向が見られる。そのため、SEOはコンテンツマーケティング設計施工において、一翼を担うと推測できる。また、SEO市場で完全一致キーワードでの順位連動の成果報酬型課金モデルは、企業側担当者と自然検索経由全体のトラフィックとコンバージョンについてコンテンツ含めた戦略立案～実行を協働する事業形態へのシフトが推測される。これは、GoogleによるSSL検索の導入で施策キーワードの流入効果が曖昧になったこと、外部リンク提供型施策のリスクが顕在化し相対的に当該施策依存度が低下することが背景になっている。このような状況を受け、2014年国内SEO市場規模は369.0億円（前年実績比117％）と予測される。
2015年以降についても、前述の通り、コンテンツマーケティング分野でSEOが一定の役割を担う一方、旧来の外部リンク提供型サービスは一定の水準まで縮小するものと見込まれる。また、自然検索経由のトラフィックの重要性が引き続き高水準でありSEO予算が増加傾向であること、米国ではリスティング広告を含む運用型広告に対してのSEOの比率が高まっており、日本でも同様の傾向にあることから国内SEO市場規模は2016年に530.6億円まで拡大していくものと見られる。
同時に、自然検索経由全体のトラフィックと大量の順位データを管理が可能な、エンタープライズ型ツールの市場拡大が予想される。今後SEOサービス提供企業はそれらのデータと広告データやアクセス解析データを統合し扱う、技術力・運用力が問われることになると考えられる。
検索は重要な来店経路
コツ10でも説明した通り、インターネットで買い物をしようとするユーザーのほとんどは、まず商品やお店を検索するものです。
買い物に使われる検索エンジンには、GoogleやYahoo! JAPANなどの情報検索エンジンと、楽天市場などのショッピングモール内の商品検索エンジン（モール内検索）があります。ネットショップの集客においては、どちらの検索エンジンも大変重要です。
広告を使った集客は「料金を払っている期間」しか露出ができません。しかし、検索結果の1位に自店舗のページを表示させられれば「常に来客数が増えた状態」になります。実店舗に例えるなら「無料で、一等地に店を構えた状態」と言えるでしょう。
そのため、検索結果での表示順位を上げる「SEO」（検索エンジン最適化）や、検索結果に対して有料広告を掲載する「リスティング広告」（検索連動型広告）といった集客施策が注目されてきました。ただ、実際のところは、多くの店が1位を目指しているので、思い通りに上位表示することはまず不可能。かといって検索で埋もれてしまえば、集客になりません。
そこで、現在は、むやみに上位表示を狙うより、無理なく露出を増やすという考え方が一般的になってきました。
検索順位を上げるには
SEOが「検索順位を上げるための裏ワザ」だという認識は大きな間違いです。検索エンジンをだまして上位表示する仕掛けをすることを「検索エンジンスパム」と言いますが、かつてはこういった方法を使うSEO業者が多くありました。近年は、こうした手法は検索エンジンから非常に厳しいペナルティが科せられるようになっています。
SEOの本質は、検索エンジンが考える「評価基準」に従ったページ作りにあります。検索エンジンが目指しているのは、検索ユーザーが欲する情報を的確に表示できる仕組みです。実際、Googleなどの情報検索エンジンでは「ユーザーの検索キーワード」にマッチする「テーマ」を持っていて、「評価」の高い信頼できるページを表示しようとします。以上を踏まえると、SEOでやるべきことは3つです。
自店の商品の購入に使われそうな「検索キーワード」を予測して、それに沿った「テーマ」と見なされるようにページを作り、「評価」が上がるようにすることです（コツ14参照）。
なお、SEOと言えば業者からの電話営業が多いことでも有名です。ただ、業者に頼むと割高になりますし、場合によってはSEOスパムとしてペナルティを受けてしまう危険もあります。まずは、自力での対応をおすすめします。
自店の商品に関連するキーワードを考える
情報検索エンジンも商品検索エンジンも、SEOでまずやるべきことは、「自店の商品の購入につながる可能性のあるキーワード」を考えることです。それには、まず、自分がネットで買い物をするお客さんになったつもりになって、どんなキーワードで検索するかを想像するのが大切です。
例えば、自分用においしいまんじゅうを探す場合は「まんじゅう おすすめ」や「饅頭 こしあん 人気」で検索するかな？ とか、ギフト用に和菓子を探す場合は、「和菓子 24個 詰め合わせ」で検索するかな？ とか、考えられるキーワードをいろいろとリストアップしてみましょう。ただし、「こしあん」というキーワードを入れて商品を検索している人に、「つぶあん」の商品を紹介しても売れません。自店の商品に関連する範囲でキーワードを考えましょう。
なお、自分で想像するのが難しい場合は、インターネットでよく買い物をする知り合いに聞いてみるのも手です。ある程度想像できたら、Googleが提供する「Googleキーワードツール」を使ってみましょう。これを使うと、どのようなキーワードがどのくらいの回数（ボリューム）で検索されているかがわかります。想像したキーワードが、実際に検索で使われているか調べてみてください。