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| 日本海は、サハリン、日本列島、ロシア沿海州、朝鮮半島にかこまれた海域で、中央部が海盆状に深く（最深部：3,796ｍ、平均水深：1,350ｍ）なっており、日本海の最も幅のあるラインは、北陸地方と沿海州を結ぶラインとなっています。 東北地方沿岸域の海底地形は、信濃川や阿賀野川などの河川由来の堆積層で形成された、狭く長い大陸棚が発達しています。佐渡島から北方向には佐渡海嶺が伸び、その西側には広大な大和海盆が広がっています。 北陸地方沿岸域の海底地形は、富山湾が急深な地形となっています。また、富山湾では多くの溺れ谷の地形がみられ、複雑な海底地形となっています。 若狭湾は入り組んだリアス式海岸となっており、複雑な海岸線となっています。 中国地方沿岸域の海底地形は、深い大陸棚が発達していることが大きな特徴です。隠岐諸島東側には日本列島と平行に3列の大きな棟状地形が並び、その間には隠岐舟状盆地や東北地方の沖合から南へ伸びている大和海盆へつながっています。隠岐諸島から北側に伸びる隠岐海脚の先には、広大な対馬海盆が広がっています。 ※海盆とは、円形ないし楕円状などの形をした海底の窪地。 |
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| 資料：第九管区海上保安本部 |
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漂流・漂着ごみ出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
概要
正確な実態の把握はなされていないものの海洋には無数のごみが漂流していると考えられており、それらの一部は海岸に漂着して沿岸地域への被害をもたらしている。環日本海環境協力センターの調査によれば日本の海岸に漂着するこれら漂流・漂着ごみの総量は年間約15万トンと推定され、また全体の6％程度が日本以外の海外由来と推定されている。
これら漂流・漂着ごみの構成は多岐にわたっているが、主に漁業活動から発生するごみ（魚網や発泡スチロール製のウキなど）や、側溝や河川などを経由して海に流れ出た生活系のごみ（主にペットボトルなどの一次的な製品、または使い捨てを前提とした包装や容器類）などから成っている。その実態は、国際的な調査やモニタリングを通して明らかにされつつあるが、すでにごみとして流出しているものをどうするか、今後ごみを発生させないようにするにはどうするか（発生抑制）の両面を考える必要から、対応策がままならないのが実情となっている。
近年日本海沿岸や東シナ海沿岸では、簡体字やハングル、ロシア語で商品名等が標記された中国や韓国、ロシアなどから排出されたと推察されるごみの漂着が増加している。特に離島はどこも、おびただしい量のごみが漂着しており、その被害は益々深刻化している。特にハングルの書かれたポリ容器には、塩酸などの劇薬が残留しているものもあり、深刻な問題となっている。越境大気汚染と比べ、国際協力や海洋汚染に関する行動は著しく低い。
2002年のOECD環境保全成果レビューでは近隣諸国や沖合いの船舶からの排出物は日本周辺の汚染原因になっている可能性を指摘、国境を超えた汚染物質の運搬量についての評価も行われておらず、地域毎の調査が必要であると結論付けている。
被害 一方、日本で不法投棄されるなどして流出したものと見られるゴミが海流に乗ってハワイやミッドウェーなどの太平洋諸島やアメリカ西海岸などに流れ着き、アホウドリなどの野生動物を殺傷する一因になっていることが以前より問題になっている。プラスチック類は消化できず、生分解しにくいため、海洋生物が漂流ごみを誤食してしまう（こういった不法投棄には、毒物や有害物質が多分に含まれているので危険）ことや、海底に沈んだゴミが分解されずに残ってしまうことで深刻な問題を引き起こしている[1][2]。
近年この問題が顕在化したことを受け、日本、韓国、中国およびロシアの政府により 会合が持たれ、対策が検討されはじめるとともに、日本国内から排出されるゴミへの対策についても協議が持たれている[3] [4]。
量的にかさばる発泡スチロール等については、リモネンで溶かしたり、原料に戻す（石油に変える）などの試みも行われているが、基本的に海ゴミについては、(1)塩分・水分・付着物が多い、(2)そのため炉を傷める可能性があり、焼却処理にも不向き、(3)汚れが激しく絡まった状態の場合が多い、といった理由により、分別・リサイクルは困難とされる[5]。
2006年の海岸漂着ごみの個数調査においてうち最も多かったのはタバコの吸殻であり、海岸漂着ゴミの12.8%となっている（陸起源の漂着ごみのみを総計した場合の割合としては27%にのぼる）。次点は元の製品が不明な硬質プラスチック破片となった[6]。
外部リンク
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