平成26年度環境技術実証事業(閉鎖性海域における水環境改善技術分野) 講演会及び第3回技術実証検討会の開催について(お知らせ)
平成26年9月23日(火)~24日(水)に、平成26年度環境技術実証事業(閉鎖性海域における水環境改善技術分野)講演会及び第3回技術実証検討会を開催します。
なお、本検討会の一部及びそれに係る資料は非公開となります。
なお、本検討会の一部及びそれに係る資料は非公開となります。
1.開催日時
<講演会>
平成26年9月23日(火)14:30~16:30(公開)
<第3回技術実証検討会>
平成26年9月23日(火)16:30~17:00(公開)
平成26年9月24日(水) 9:00~11:00(非公開)
2.開催場所
長崎県西彼杵郡時津町浦郷542-18
大村湾漁協組合 2階
長崎県西彼杵郡時津町浦郷542-18
大村湾漁協組合 2階
3.議題
<講演会>
平成26年9月23日(火)14:30~16:30
(1)閉鎖性海域の水環境保全について (環境省 閉鎖性海域対策室)
(2)海や湖に堆積する有機物の起源 (東北大学大学院 教授 西村 修)
(3)海とともに生きる新しい市民社会 - 里海をめぐる科学 - (鳥取環境大学 教授 吉永 郁生)
(4)酸化マグネシウムによる底質改善技術について (事務局)
<講演会>
平成26年9月23日(火)14:30~16:30
(1)閉鎖性海域の水環境保全について (環境省 閉鎖性海域対策室)
(2)海や湖に堆積する有機物の起源 (東北大学大学院 教授 西村 修)
(3)海とともに生きる新しい市民社会 - 里海をめぐる科学 - (鳥取環境大学 教授 吉永 郁生)
(4)酸化マグネシウムによる底質改善技術について (事務局)
<第3回技術実証検討会>
平成26年9月23日(火)16:30~17:00
(1)実証試験要領改定案について(公開)
平成26年9月24日(水) 9:00~11:00
平成26年9月24日(水) 9:00~11:00
(2)平成26年度 実証試験状況の確認及び検討について(非公開)
(ア)酸化マグネシウムによる底質改善技術
(イ)製鋼スラグ製品による藻類成長促進技術
(ア)酸化マグネシウムによる底質改善技術
(イ)製鋼スラグ製品による藻類成長促進技術
4.公開に関する取扱い
(1)講演会について傍聴を希望される方は、電子メール又はFAXにてお申込みください。お申込みの際には、「平成26年度環境技術実証事業(閉鎖性海域における水環境改善技術)講演会傍聴希望」と明記し、住所、氏名、勤務先、電話番号、FAX番号、電子メールアドレスを記入の上、平成26年9月18日(木)17時必着で、5.連絡先までお申込みください。お申込みは傍聴希望者1名につき1通とし、傍聴希望者が傍聴可能人数(30名程度を予定)を超過した場合には抽選といたします。電子メールで申し込まれた方は返信メールを印刷したものを、FAXで申し込まれた方はこちらからのFAXによる返信を傍聴券といたしますので、傍聴の際に御持参願います。傍聴の可否については、平成26年9月19日(金)15時までに連絡をいたします。
(1)講演会について傍聴を希望される方は、電子メール又はFAXにてお申込みください。お申込みの際には、「平成26年度環境技術実証事業(閉鎖性海域における水環境改善技術)講演会傍聴希望」と明記し、住所、氏名、勤務先、電話番号、FAX番号、電子メールアドレスを記入の上、平成26年9月18日(木)17時必着で、5.連絡先までお申込みください。お申込みは傍聴希望者1名につき1通とし、傍聴希望者が傍聴可能人数(30名程度を予定)を超過した場合には抽選といたします。電子メールで申し込まれた方は返信メールを印刷したものを、FAXで申し込まれた方はこちらからのFAXによる返信を傍聴券といたしますので、傍聴の際に御持参願います。傍聴の可否については、平成26年9月19日(金)15時までに連絡をいたします。
(2)第3回技術実証検討会について傍聴を希望される方は、(1)と同様の方法でお申し込みください。ただし、お申込みの際には、「平成26年度環境技術実証事業(閉鎖性海域における水環境改善技術)第3回技術実証検討会傍聴希望」と明記してください。本検討会は公開で行われますが、3.議題の(2)については非公開としますのでご留意ください。
(3)取材を希望される報道関係者につきましては、5.連絡先に、平成26年9月18日(木)17時までに事前登録を行ってください。また、カメラ撮りを希望される場合、その旨も併せて御登録をお願いします。(カメラ撮りは冒頭のみとさせていただきます。)
(4)傍聴希望者及び報道関係者の方は、2.開催場所へ直接お越しください。
(5)技術実証検討会における配付資料及び結果については、実証対象技術に関する情報等が記載された資料を除き、後日、環境省ホームページにおいて公表します。
5.連絡先(事務局)
日本ミクニヤ株式会社
日本ミクニヤ株式会社