インダス文明・ガンジス文明
インダス文明
詳細は「インダス文明」を参照
ペルシャとギリシャの征服
親日国 今もインドで歌われている日本兵を讃える歌
クシャーナ朝
ガンダーラの仏頭（2世紀）
英蘭の南インド進出
詳細は「イギリス東インド会社」および「オランダ東インド会社」を参照
17世紀、スペイン・ポルトガルの没落に伴い、アジア海域世界への進出をイギリスとオランダが推進した。1612年にはオランダ東インド会社がチェンナイの北プリカットに商館を構えていたが、1623年、英蘭両国が東南アジアで衝突してアンボイナ事件が起こり、イギリス東インド会社は東南アジア交易から駆逐されたかたちとなってインドへの進出を推し進めた。
1639年、イギリス東インド会社はチェンナイの領主であったヴァンダヴァーシの知事からプリカットとポルトガルの根拠地サン・トメ要塞の中間にあたるチェンナイの地を取得し、その地をマドラスと称して1640年にはセント・ジョージ要塞を建設した。いっぽうのオランダは1651年にポルトガル領コロンボ（セイロン島）を支配、1663年にはインド南部のコーチンに進出した。
英仏の進出と植民地抗争
詳細は「第2次百年戦争」を参照
インド産の手織り綿布（キャラコ）がヨーロッパに持ち込まれると大流行となり、各国は対インド貿易を重視したが、その過程で3次にわたる英蘭戦争が勃発、オランダは北米大陸とともにインドでも根拠地を失っていった。
イギリスはマドラスに続き、1661年ボンベイ（ムンバイ）、1690年カルカッタ（コルカタ）を獲得、一方、フランスも徐々にインド進出を図り、コルベールがフランス東インド会社を再建、1673年シャンデルナゴル、1674年ポンディシェリを獲得した。
利害が対立した英仏両国は、新大陸と同様にインドでも抗争を続け、1757年、ベンガル地方のプラッシーにおいて、クライヴ率いるイギリス東インド会社がベンガル太守軍とフランス東インド会社の連合軍を打ち破り（プラッシーの戦い）、植民地抗争におけるイギリス覇権が確立した。
イギリスによる蚕食とインドの貧困化
対英戦争に一生を費やし「マイソールの虎」と怖れられたティープー・スルタン
詳細は「マイソール戦争」を参照
18世紀後半、七年戦争の帰趨を定めた1763年のパリ条約によってフランス勢力をインドから駆逐すると、1765年にベンガル地方の徴税権（ディーワーニー）を獲得したことを皮切りにイギリス東インド会社主導の植民地化が進み、マイソール戦争・マラーター戦争・シク戦争などを経てインド支配を確立した。1813年よりイギリスの対インド貿易が自由化されたことで、産業革命を既に成し遂げていたイギリスから機械製綿織物がインドへ流入、インドの伝統的な綿織物産業は破壊された。
さらに、1793年のザミーンダーリー制、19世紀前半のライーヤトワーリー制などの近代的な地税制度を導入したことも、インド民衆を困窮させた。
19世紀に入ると、イギリス東インド会社は茶、アヘン、インディゴなどのプランテーションを拡大し、19世紀後半にはインドでの鉄道建設を推進した。これらは産地と港湾を結ぶためのものが多く軌道の幅もまちまちで、主としてインドでの税収をもとに投資されたもので、これから得られる利益は多くイギリス人によって回収された。
国民会議派の急進化と全インド・ムスリム連盟
全インド・ムスリム連盟初代総裁アーガー・ハーン3世
詳細は「全インド・ムスリム連盟」を参照
民族資本家の形成に伴い反英強硬派が台頭したこと、1905年の日露戦争における日本の勝利、同年のベンガル分割令への憤りなどから反英機運が一層強まり、インド国民会議派は急進的な民族主義政党へ変貌していった。
とくにベンガル分割令は過激な民族運動をひきおこし、1906年のカルカッタ大会ではボイコット（英貨排斥）、スワラージ（民族独立）、スワデーシー（国産品愛用）、民族教育の急進的な4大綱領が採択された。こうしたなか、イギリスは独立運動の宗教的分断を図り、親英的組織として全インド・ムスリム連盟を発足させた。ムスリム連盟は、人口でヒンドゥー教徒に対し劣位にあるイスラーム教徒の政治力が国民会議派の運動によってさらに弱まると考えて分割支持にまわった。
しかし結局、1911年には分割令は撤回された。
ローラット法とアムリットサル事件
第一次世界大戦に際して、イギリスは植民地インドから2個師団100万人以上の兵力を西部戦線に動員し、食糧はじめ軍事物資や戦費の一部も負担させた。しかし、イギリスはインドに対して戦後に自治をあたえるという公約を守らず、形式的自治に終わり、また、ウッドロウ・ウィルソンらの唱えた民族自決の理念の高まりにも影響を受けて民族運動はさらに高揚した。
イギリスはこれに対し、1919年3月に出版物の検閲、令状なしの逮捕、裁判なしの投獄を認めるローラット法を制定して、民族運動の弾圧を強化した。同年4月、この法に対する抗議のため集まった非武装のインド人に対してイギリス人警官隊が無差別射撃するアムリットサル事件が起き、独立運動は新しい段階に入った。
ガンディーの登場
詳細は「マハトマ・ガンディー」を参照
マハトマ・ガンディーの登場は、いままで知識人主導であったインドの民族運動を、幅広く大衆運動にまで深化させた。ガンディーによって1919年4月によりはじめられた非暴力・不服従の運動（サティヤーグラハ）は、イギリスのインド支配を今まで以上に動揺させた。
数百万の人びとがデモや集会に参加し、多くの地方では商店も店を閉じ、交通機関もとまった。ガンディーは、サティヤーグラハ運動を指導し、インドの各階層の人びとをイギリス製品排斥や地税不払いなど多様な反英運動に組み入れていった。他方、全インド・ムスリム連盟は同じイスラーム国家であるオスマン帝国との関係を強化しながら反英闘争をおこなった。
プールナ・スワラージと塩の行進
詳細は「塩の行進」を参照
1929年、ラホールでひらかれた国民会議派大会（議長: ジャワハルラール・ネルー）では、ガンディーやネルーの指導のもと、プールナ・スワラージ（完全独立）を決議され、その後も粘り強く反英・独立運動が展開された。
1930年3月、ガンディーは「塩の行進」を開始した。イギリスは塩を専売とし、貧しいインド民衆からも搾取していた。「塩の行進」は、それに対する抗議であり、海水から塩をつくることを反英独立運動のシンボルとして、アーメダバードからダンディの海岸までの200マイル（約360キロメートル）を29日かけて行進したものである。このような第2次非暴力・不服従運動に対し、イギリスは民族運動の指導者を英印円卓会議にまねいて懐柔をはかったが、成功しなかった。
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チャンドラ・ボースとインド国民軍
詳細は「スバス・チャンドラ・ボース」および「インド国民軍」を参照
分離独立と戦後インド憲法の制定
初代首相にはジャワハルラール・ネルーが就任し、政教分離の世俗主義という柱で国の統一を図った。1950年に共和制へ移行。1946年12月発足の制憲議会が1949年11月26日にインド憲法を公布、それを受けて1950年1月26日に施行された。以後この1月26日は「共和国記念日」として連邦首相が主催し、8月15日は「独立記念日」として大統領が祝賀する慣例となった。
憲法前文では、インド国民が主権を持つ民主共和国を実現する決意を明らかにし、公民すべてが社会的・経済的・政治的な正義、思想・表現・信条・信仰・崇拝の自由、地位・機会の平等を確保し、個人の尊厳と国家の統一をもたらす友愛を促進することを規定している。
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