新ベンチャー革命2013年2月11日 No.720
タイトル：貧乏国・北朝鮮が単独で核実験できるほど核技術開発は甘くない：その背後関係を読まないとわれら国民は大損する！
１．核廃絶宣言でノーベル平和賞をもらったオバマは4回も核実験を行っている
2012年12月6日、米国オバマ政権下のエネルギー省は、ネバダ州の核実験場にて未臨界核実験を実施したと発表しています(注１)。
オバマ政権下で4回目の核実験とのことですが、過去3回の核実験について、本ブログにてすでに取り上げています(注２)。オバマは核廃絶宣言を行ってノーベル平和賞をもらっていますが、そのオバマ政権下で都合4回もの核実験を行っているという事実は、オバマの核廃絶宣言と大いに矛盾があります。
本ブログの見方では、オバマ政権のエネルギー省長官スティーブ・チュー博士(中国系アメリカ人でノーベル物理学賞受賞者)が、米国の核実験の事実をあえて全世界に公表していると捉えています。このような核実験は米国の軍事機密であり、わざわざ全世界に公表する必要はないわけです。にもかかわらず、核廃絶主義のオバマ政権があえて公表していることに深い意味があるのです。
逆に言えば、オバマ政権誕生以前から米国は恒常的に核実験をやってきたとみなすことができます、ただし、過去の米政権はそれを秘密にしていただけなのではないでしょうか。核廃絶主義のオバマ政権になったからこそ、この国家機密が暴露されているとみなすべきです。
２．米国は恒常的に軍事用核技術開発を行っているのではないか
軍事用核技術は戦前、マンハッタン計画(注３)によって開発されていますが、その主体は米国戦争屋ネオコンの源流とみなせます。彼らの目的はいうまでもなく日本の殲滅にありました。この事実をわれら日本国民は決して忘れてはなりません！
戦後も第二次世界大戦の戦勝国（国連の常任理事国）中心に核技術開発は続行されています(注４)。60年代初頭まで、核保有国は地上や海底で核実験を繰り返していましたが、地球環境汚染を回避するため、今は禁止されています。そこで、米国はそれ以降、ネバダ州の核実験場にて未臨界核実験を持続させてきました。
軍事用核技術を支配したい米戦争屋ネオコン(親イスラエル勢力含む)は、核技術で軍事覇権を握るため、あの手この手で秘密裏に核実験を持続させているとみなすべきです。60年代に締結された核実験禁止条約PTBT(Partial Test Ban Treaty)の真の狙いは、世界各国が自由に核技術をもてないように縛ることだったと思われます。
３．米国戦争屋ネオコンは未臨界核実験のみで満足しているはずがない
本ブログでは、米戦争屋ネオコンの行動パターンを追跡していますが、彼らにとって命より大事な核技術の開発を彼らが放棄するはずがありません。彼らにとってのネックは、自国内での核実験が困難なことです、なぜなら、自分自身や自国民の安全を脅かすからです。
さて、米国アラスカ州に近いアリューシャン列島は過去、大地震が多発していますが(注５)、この多くは、海底核実験ではないかという気がします。
ちなみに、アラスカ州アムチトカ島には核実験施設がありました(注６)。
ところで、北朝鮮が近々、核実験をやると報道されているタイミングにて、2013年2月6日、ソロモン諸島でM8の大地震が起きています(注７)。
ソロモン諸島は米の海底核実験場のあったマーシャル諸島(注４)と近いわけです。
そういえば、マーシャル群島に近いインドネシアにおいて2004年に起きたスマトラ沖地震は海底核爆発によるものではないかとすでに指摘されています(注８)。
さらに言えば、米戦争屋ネオコンの源流部隊は広島・長崎に原爆を投下する前、海底核爆発による津波攻撃を検討していたと本ブログではみなしています(注９)。その当時の実験(プロジェクトシール)(注１０)の記録を収録した本が最近、ニュージーランドで出版されたそうです(注１１)。
このように観ると、米戦争屋ネオコンは現在も核実験を秘密裏に実行していると考えるべきです。
４．核実験：北朝鮮が単独でできるほど簡単ではない
軍事用核技術の開発は各国軍事勢力にとってもっとも関心の高い軍事技術開発ですが、軍事用核技術開発に核実験は必須です、核実験なしの核技術開発はあり得ません。しかも、核実験を実行するには高度の技術開発力が求められます、その意味で、あの貧乏国・北朝鮮が単独で核実験できると考えるには無理があります。この素朴な疑問を日本のマスコミは決して取り上げず、ただひたすら、北朝鮮核危機を煽るのみです。
つまり、北の核実験は高度の核技術を有する勢力の協力が不可欠です。本ブログでは、その協力者こそ、米戦争屋ネオコン(イスラエル軍部やモサドや英国MI6を含む)ではないかと考えます(注１２)。ちなみに、北朝鮮はMI6をもつ英国と国交チャネルを開いていますから、そのルートでいくらでも核技術協力を得られるのです。
米戦争屋ネオコンは常に、一石二鳥、一石三鳥を狙います。北朝鮮に核実験させる秘密作戦の費用対効果とは、
（１）米国内で不可能な本格的核実験のデータが収集できる。
（２）北朝鮮脅威を米国民に訴求して極東米軍予算リストラが回避できる。
（３）北朝鮮脅威を煽り、日韓に迎撃ミサイル他、さまざまなハイテク兵器を高値で売り付け、米軍事産業を潤すことができる。
上記の見方は、本ブログの大胆な推理に基づいていますが、われら国民は、昨今の極東危機の背後に潜む米戦争屋ネオコンの極東戦略を見抜く必要に迫られています、さもないと、彼らにとことん振り回されて大損することになります。
注１：朝日新聞“米で未臨界核実験 オバマ政権で4回目”2012年12月7日
注２：本ブログNo.421『3.11大震災の直前まで、米国は3回の地下核実験を行っていた』2011年8月15日
注３：マンハッタン計画
注４：核実験
注５：List of earthquakes and tsunamis in the United States
注６：アムチトカ島
注７：NHK“ソロモン諸島地震 3000人被災か”2013年2月8日
注８：本ブログNo.390『2009年に3.11大地震・大津波を黙示していたフューチャリスト・浜田和幸自民党参院議員』2011年6月21日
注９：本ブログNo.419『広島・長崎への原爆投下は地震・津波兵器の実験後に決まったのではないか』2011年8月13日
注１０：Tsunami Bomb
注１１：AFP BB News“UFOから「津波爆弾」まで・・・ニュージーランド公文書館に眠る珍文献”2013年1月1日
注１２：本ブログNo.719『中国の尖閣挑発も北朝鮮の核挑発も米国内の軍事覇権争奪を巡る暗闘の結果にすぎない：ヘーゲル氏の新国防長官人事の米議会承認如何で決まる近未来の極東情勢』2013年2月10日
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